米国株（アメリカ株）が買えるおすすめ証券会社ランキング！証券会社を選ぶ3つのポイントとは

成長性があり、少額投資もできることから人気の米国株。この記事では、証券会社の選び方や魅力、時価総額ランキングなどについて解説します。

米国株を始めてみたい人のMY BEST CHOICE

編集部が選ぶMY BEST CHOICEは、マネックス証券です。総口座数が1,981,602を突破し、ネット証券大手の1社であるマネックス証券は、業界最低水準の手数料などを理由に多くの投資家に支持されています。

さらに、米国株をはじめとするさまざまな金融商品を取り扱っており、FXや投資信託、債券なども扱う証券会社です。

米国株ってどうやったら買えるの？

米国株とは、世界で最大規模の経済大国であるアメリカで取引される株式のことです。日本では、東京証券取引所などで株式取引が行われるように、アメリカではニューヨーク証券取引所やナスダックといった取引所で株式の取引が行われています。

米国株の買い方は次の3ステップで完結します。

1.外国株取引口座を開設する
2.米国株用の資金を準備する
3.米国株を購入する

ここでは、各ステップの詳しい内容をみていきましょう。

①外国株取引口座を開設する

米国株を買うには、証券会社の外国株取引口座が必要です。多くの場合、外国株取引口座は無料で開設できます。すでに口座を持っている場合は、申請さえすればすぐに取引を開始できます。

さらに、初めて外国株取引口座を開設する方は、口座開設や購入などの手続きをサイト上で完結できる「ネット証券」がおすすめです。

②米国株用の資金を準備する

外国株用口座の開設後は米国株用の資金を準備します。ただし、米国株を買う場合は円ではなく、ドルを準備しなければなりません。

ドルの準備方法は「外貨決済」と「円貨決済」の2つがあります。外貨決済は自らドルを調達する方法です。一方、円貨決済は証券会社がドルを調達します。

③米国株を購入する

米国株用の資金としてドルの準備できたら、実際に購入しましょう。ただし、外国株取引口座を開設する証券会社によって、取引時間や注文方法、手数料などが異なるため、実際に取引をする前に確認することをおすすめします。

米国株投資におすすめの証券会社の選び方

米国株投資におすすめの証券会社の選び方として、次の3つのポイントを解説します。

取扱銘柄数の多さ
取引手数料や為替手数料の安さ
注文方法の種類

いずれも、自分に合った証券会社が見けるうえで欠かせない要素ばかりです。各ポイントの内容を詳しくみていきましょう。

①取扱銘柄数の多さ

選ぶ証券会社ごとに取引できる米国株の種類は異なり、取扱銘柄数にも差があります。取扱数が多い証券会社は個別銘柄だけでなく、ETFの銘柄なども多く取り揃えており、投資の幅が広がります。

ただし、取扱銘柄数が多いからといって、すべての銘柄で利益を得られるわけではありません。米国株に限らず、株式投資では1つの銘柄に集中的に投資するのではなく、複数の銘柄への分散によって、リスクを分散する必要があります。投資の幅を広げつつリスクを抑えるためにも、取扱銘柄数の多さは確認しましょう。

ETFとは

ETF（Exchange Traded Fun）とは上場投資信託を意味し、投資信託の一種です。つまり、運用会社が投資家の代わりに資産を運用し、運用で得た成果を還元するのです。

ETFの特徴は、特定の指標に連動して動く点にあります。特定の指標とは、日本経済新聞社が発表する株価指数の「日経平均株価」やアメリカを代表する500社の株式で構成される「S&P500」などです。

これらの株価指数の動きに連動するETFを購入すれば、その指数を構成する銘柄をすべて購入でき、投資の初心者でも簡単に分散投資ができます。

②取引手数料や為替手数料の安さ

証券会社を選ぶ際は、取引手数料や為替手数料の安さにも着目しましょう。これらの手数料が安い証券会社を選ぶことで、売買にかかるコストを抑えられます。

取引手数料とは株式売買のたびに発生する手数料で、約定代金に対して生じるケースがほとんどです。証券会社の中には無料としている場合もあり、手数料が安いほど利益を得やすくなります。

一方、為替手数料とは日本円とドルを両替する際にかかる手数料です。特に、証券会社が両替をする「円貨決済」を利用する場合、少ない手数料でも積もり積もって大きな金額になっていたというケースも少なくありません。

取引頻度に関わらず、証券会社ごとの取引手数料や為替手数料を比較しましょう。

約定とは

約定は「やくじょう」と読み、株式取引などの売買成立を意味します。また、取引の成立日を「約定日」、取引が成立した価格を「約定値段」や「約定価格」と呼びます。

さらに、約定値段に株数を掛け、受け渡される合計代金を「約定代金」と呼ぶのです。

③注文方法の種類

証券会社を選ぶ際、注文方法の種類も重視したいポイントの1つです。一般的には「指値注文」や「成行注文」の2種類を用意しています。さらに「逆指値注文」「OCO注文」といった特殊な注文方法を用意する証券会社もあります。

指値注文：自分の希望価格を指定して売買する
成行注文：価格ではなく、銘柄と口数を指定して売買する
逆指値注文：指定した株価よりも高くなれば「買い」、低くなれば「売り」を自動的に実行
OCO注文：指値と逆指値を同時に指定して売買する

米国株には1日で変動する値幅に制限がありません。さらに、取引時間は日本における深夜の時間帯となるため、選ぶ注文方法によっては想定外の値段で約定する可能性もあります。

しかし、さまざまな注文方法を用意する証券会社であれば、いくつかの注文方法を組み合せることで、リスクを抑えられます。

米国株投資におすすめの証券会社ランキング

米国株の取扱銘柄数を基準に、取引手数料や為替手数料の安さも考慮したうえで、米国株投資におすすめの証券会社をランキング付けしました。

証券会社名	米国株の取扱銘柄数	取引手数料（税込）	1ドルあたりの為替手数料
マネックス証券	4600以上	約定代金の0.495% （最低0米ドル～上限22米ドル）	買付時：0銭売却時：25銭
SBI証券	4800	約定代金の0.495% （最低0米ドル～上限22米ドル）	買付時：25銭売却時：25銭
楽天証券	4585	約定代金の0.495% （最低0米ドル～上限22米ドル）	買付時：25銭売却時：25銭
DMM株	1266	一律無料	買付時：25銭売却時：25銭
PayPay証券	147	基準価格に0.5％〜0.7%を乗じた価格	買付時：35銭売却時：35銭

各証券会社で違いがあるものの、1株から購入できる点は共通しています。よって、いきなり大きな資金を用意する必要がなく、気軽に米国株投資を始められます。ここでは、証券会社ごとの詳しい特徴をみていきましょう。

①マネックス証券

マネックスグループ株式会社が運営するマネックス証券の米国株の取扱銘柄数は4600にのぼり、米国株取引をするうえでは欠かせない証券会社の1つです。また、米ドル買付時の為替手数料を0銭にするなど、米国株に関するキャンペーンを多く実施している点もマネックス証券の大きな特徴といえます。

さらに、米国株専用のスマホアプリである「トレードステーション」を用意し、レーダースクリーンやチャート分析、チャート発注などの機能をスマホから利用可能です。マネックス証券は、高配当を目指す米国株投資におすすめのネット証券です。

キャッシュバックキャンペーン

マネックス証券では2021年12月現在、これから米国株取引を始める方を応援するため、米国株取引にかかる手数料を最大3万円までを全額キャッシュバックするキャンペーンを実施しています。

米国株取引を検討されている方は、ぜひこの機会にマネックス証券での米国株取引を検討してみてください。

②SBI証券

銀行業や証券業、暗号資産などさまざまな事業を手掛けるSBIホールディングス株式会社を親会社に持つSBI証券は、証券口座開設数が720万を突破する大手証券会社の1つです。

米国株式取扱銘柄数も4800を達成し、その他の外国株の取扱も豊富です。注文方法も指値注文や成行注文はもちろんのこと、逆指値注文も選べます。

さらに、米国株専用のスマホアプリの「SBI証券米国株アプリ」も人気です。米国株式投資に必要な情報の収集や分析、注文発注までを一貫して利用できます。「信頼できる証券会社で取引したい」「スマホで取引を始めたい」といった方は、SBI証券がおすすめです。

③楽天証券

インターネット専業の証券会社である楽天証券は、証券口座開設数が700万口座を超える人気の高い証券会社です。扱う米国株式取扱銘柄数も4585と豊富で、各種手数料の安さにも定評があります。

また、楽天カード決済による投信積立で楽天ポイントが貯まったり、貯まった楽天ポイントで投資が出来たりなど、楽天経済圏でのメリットが多い点も大きな特徴です。

さらに、パソコンで利用できる「MARKETSPEED」やスマホで利用できる「iSPEED」などのマーケットツールが用意されており、米国株の情報を収集しやすくい点も人気の理由といえます。

④DMM株

株式会社DMM.com証券が運営するDMM株は、業界内でも最低水準の取引手数料と米国株の取引のしやすさが特徴のネット証券です。

特に、米国株の取引手数料が約定代金にかかわらず一律0円になるキャンペーンは、大変嬉しい特徴の1つといえます。また、取引に特化した機能を搭載し、操作性に優れる高機能取引ツールの「DMM 株 PRO+」が利用できる点もおすすめのポイントです。

さらに、国内株式に限定されるものの、取引手数料の1％が「DMM株ポイント」として貯まる点も人気の理由であり、1ポイントを1円として現金に交換できます。

⑤PayPay証券

PayPay証券株式会社が運営するPayPay証券は、2021年2月にOne Tap BUYから社名変更する形で生まれた証券会社です。PayPay証券の特徴は、米国株投資を1株単位でなく、1000円から始められる点です。

最初に大きな資金を用意せずとも、147の米国優良銘柄への投資に挑戦でき、米国株取引の初心者の方におすすめといえます。また、累計ダウンロード数が170万を突破するスマホアプリも初心者向けにわかりやすく作られています。

さらに、あらかじめ決めた金額や⽇付で積み⽴て投資を行う「つみたてロボ貯蓄」や、買付時の証券口座への送金手続きを不要とする「おいたまま買付」といった新たなサービスが随時リリースされています。

「米国株（アメリカ株）」の3つの魅力とは？

「米国株（アメリカ株）」の主な魅力は次の3つです。

1株から購入できる
定期的な配当収入が見込める
高配当株が多い

米国株投資が初心者からプロまで幅広く人気を集める理由は、これらの魅力による影響が大きいといえます。ここでは、各魅力の詳しい内容をみていきましょう。

1株から購入可能

1株からでも購入できる点は、米国株の大きな魅力といえます。多くの国内株は、最低でも100株単位での購入となるケースが多いです。

例えば、株価が5000円の国内株を購入するとしましょう。この時、100株単位での購入が必要となれば、50万円の投資資金を準備する必要があります。

一方、1株から購入できる米国株であれば、同じ5000円の株を5000円から購入可能です。最初に準備する投資資金が少ないほど、少ないリスクで投資を始められます。

定期的な配当収入が見込める

米国株は国内株に比べて定期的な配当収入が見込める点も大きな魅力の1つです。国内株における配当頻度は、年に1回～2回であるケースが多く、株を購入して実際に配当を得るまでに、最長で半年や1年ほどかかる可能性があります。

一方で、米国株の場合は配当頻度を四半期に1回としている企業も多く、3ヶ月ごとに定期配当を得られるケースも少なくありません。

高配当株が多い

米国株は高配当株が多い傾向にある点も魅力といえます。米国株に高配当株が多い理由は、国内の企業に比べて株主への還元を重視する企業が多いからです。

さらに、利益の還元方法を自社サービスの商品などをプレゼントする「株主優待」ではなく、配当金としている企業も多いです。これらの魅力をメリットと感じて日本株には投資をせず、米国株で配当を受け取るために投資しているという人も少なくありません。

米国株でNISA・つみたてNISAはできる？

結論、米国株によるNISAやつみたてNISAは可能です。昨今、日本における米国株投資の人気が高まりをみせており、米国株投資にNISAやつみたてNISAを利用する人は増えています。ここでは、NISAやつみたてNISAの概要、おすすめの米国株などについてみていきましょう。

NISAとは

NISA（少額投資非課税制度）とは、個人の投資家を対象とした少額投資非課税制度のことです。日本に住み、NISA口座を開設する年の1月1日時点で20歳以上であれば、誰でも利用できます。NISAを利用するメリットは次の3つです。

投資で得た利益が非課税になる
購入回数に制限がなく投資リスクを分散できる
ロールオーバーで非課税期間を延長できる

これら3つのメリットを踏まえ、米国株投資にNISAが利用される理由は、120万円の非課税枠を活用しやすい点です。前述の通り、少額から投資できる米国株の場合、1年間の非課税投資限度額である120万円の中で、分散投資がしやすくなります。

最低でも100株以上の購入が必要となる日本株に比べて、分散投資ができる米国株はより投資リスクを抑えることが可能です。

つみたてNISAとは？

つみたてNISAとは、年間40万円を上限に新たな投資に対する利益を最長20年間まで非課税にできる制度です。つみたてNISAを利用するメリットは次の3つです。

本来引かれるべき税金分も運用に充てられる
少額から投資を始められる
初心者でも始めやすい

前提として、つみたてNISAの対象は金融庁の定めた基準を満たす「投資信託」と「ETF」のみです。よって、つみたてNISAでは米国株を購入できません。

ただし、米国の株式指数に連動する投資信託を購入すれば、最長20年という長期の非課税効果を得ながら、成長著しい米国株の恩恵を間接的に得られます。

NISA・つみたてNISAで米国株を買う方法

米国株によるNISA・つみたてNISAにメリットが多い点が分かったところで、実際に購入する方法をみていきましょう。ここでは、NISAとつみたてNISAのそれぞれの内容を詳しく解説します。

NISAの場合

NISAで米国株を購入する際の流れは、大きく3ステップに分かれます。

1.外国株式取引口座を開設する
2.米国株を買い付けるための資金を準備する
3.実際に米国株の買付注文をする

前提として、NISAで米国株を買う場合は、米国株取引ができる証券会社の口座を開設しておく必要があります。開設していない場合は、証券会社のサイトから開設手続きを進めましょう。

次に、米国株を買い付けに必要となる資金を準備します。口座を開設した証券会社によっては、証券総合口座に預ける資金をそのまま利用可能です。

ただし、外国株取引口座への資金の振り替えを要する場合もあるため、利用する証券会社の買い付け方法をあらかじめ確認してみてください。

そして、証券会社ごとの取引サイト上でNISA口座区分を選び、実際に米国株の買付注文をします。この時、入力事項や操作方法は証券会社ごとに異なる点には、注意が必要です。

つみたてNISAの場合

前述の通り、つみたてNISAは米国株を購入できません。なぜなら、つみたてNISAの対象は金融庁の定めた基準を満たす「投資信託」と「ETF」のみだからです。

ただし、米国の株式指数に連動する形の投資信託を購入すれば、間接的に投資できます。さらに、1つの投資信託には複数の銘柄が組み入れられていおり、分散投資の効果もあるのです。

NISAで買えるおすすめの米国株

NISAではいずれの米国株も購入できます。ただし、実際に購入する際は何らかの基準を持つ必要があります。

選択基準の例としては「最低買付金額が安い」「配当利回りが高い」などです。これらを基準とする場合、次の5社がおすすめの銘柄といえます。

エクソンモービル（XOM）
コカコーラ（KO）
ベライゾンコミュニケーションズ（VZ）
メルク（MRK）
AT&T（T）

ただし、これらはあくまで一例であり、自身の判断基準を設けなければなりません。証券会社ごとの特徴や違いを考慮し、自分の基準にあう米国株を探してみてください。

つみたてNISAで買える米国投資信託

ここでは、つみたてNISAで買える米国投資信託をいくつかご紹介します。

【米国を代表する大型株500社を指数とするS&P500】

SBI・V・S＆P500インデックス・ファンド
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
つみたて米国株式（S&P500）
Smart-i S&P500インデックス
iFree S&P500インデックス
NZAM・ベータ S&P500
農林中金＜パートナーズ＞つみたてNISA米国株式 S&P500
米国株式インデックス・ファンド

【米国の厳選された30社を指数とするNYダウ（ダウ平均株価）】

eMAXIS NYダウインデックス
CRSP USトータルマーケットインデックス
SBI・V・全米株式インデックス・ファンド
楽天・全米株式インデックス・ファンド

NISA・つみたてNISAで買うときに注意することは？

NISA・つみたてNISAで米国株を買うデメリットも存在します。米国の株式市場は短期的に暴落する場面はあったものの、長い目で見れば成長し続けています。ただし、米国株や米国株投信などでNISA・つみたてNISAを買うことにリスクがないわけではありません。

例えば、つみたてNISAの場合、分散投資でリスクを抑えられるとはいえ、株価の下落によって投資先が倒産する可能性はあります。また、米国企業が今後成長し続けるという保証はなく、20年という期間が仇となる場合もあるでしょう。

さらに、NISAの場合は外国税額控除が利用できない点にも注意が必要です。通常の株式投資の場合、米国株によって生じた利益に対して米国と日本のいずれも税金がかかります。しかし、確定申告によって外国税額控除を申請すれば、米国分の税金は戻ってきます。

一方、NISAを利用すると国内では税金がかからず、外国税額控除が適用されません。よって、利益に対して米国の10％の税金がかかります。

米国株に投資すると、どのぐらいのリターンがある？

さまざまなメリットやデメリット、特徴などを理解したところで、やはり気になるのがリターンです。実際どのくらいのリターンが得られるのかを知らずして、いきなり投資をスタートできません。そこで、1つの例として貯金感覚で行う、長期投資の例をみてみましょう。

貯金感覚で超長期投資がおすすめ

貯金の感覚で米国株投資を始めるためにも、次の条件を設定しました。

初期投資：0円
毎月の投資額：3万円・5万円・7万円

この条件による利回りのシミュレーション結果は、次のとおりです。

月の投資額	3万円	5万円	7万円
30年で5,000万円を目指す場合の利回り	8.6%	6.0%	4.2%
40年で1億円を目指す場合の利回り	7.9%	6.0%	4.8%

投資の目標金額を「30年間で5,000万円」と「40年間で1億円」に設定したとします。そして、月の投資額を3万円・5万円・7万円に設定し、米国株ETFで運用したとしましょう。

3万円の場合、30年間で5,000万円を目指すなら「8.6%」、40年で1億円を目指すなら「7.9%」の利回りが必要です。また、5万円や7万円と月の投資額を増やせば、必要となる利回りも下がります。

ただし、30～40年という長期の米国株ETFの年平均利回りは「5～6％」と想定するのが現実的です。このシミュレーションを参考に、米国株投資で得たいリターンから逆算し、月の投資額や必要な利回りを算出する際は、金融庁が用意する「資産運用シミュレーション」を利用するとわかりやすいでしょう。

参考：資産運用シミュレーション：金融庁

米国株で失敗しない！押さえておきたい代表的な３つの指数

米国株で失敗しないために最低限押さえておくべき指標は、次の3つです。

ダウ工業株 30種平均株価指数
ナスダック総合指数
S&P500種指数

米国株において市況の判断に役立つそれぞれの特徴について詳しくみていきましょう。

株価指数とは？

株価指数とは、取引所全体もしくは特定の銘柄群における株価の動きを意味します。ある時点での株価を基準として増減によって表すのです。

よって、時系列で見た場合に取引所における株価の動きを長期的な評価できます。また、株式取引の指標として利用されるだけでなく、投資信託の基準や、先物取引の原資産などにも用いられます。

日本における代表的な株価指数は「日経225（日経平均株価）」や「TOPIX（東証株価指数)」などです。

①ダウ工業株 30種平均株価指数

ダウ工業株 30種平均株価指数とは、米国を代表する30種類の銘柄で構成される指数です。
「ニューヨーク・ダウ」や「ニューヨーク平均株価」とも呼ばれ、米国の代表的な株価指数の1つといえます。

ダウ工業株 30種平均株価指数に含まれる有名な企業に「ボーイング」「アップル」「ゴールドマンサックス」などが挙げられ、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が選定しています。

また、ダウ工業株 30種平均株価指数は株価の「平均値」であり、株価の高い銘柄に影響をうけやすい点には注意が必要です。

② ナスダック総合指数

ナスダックは全米証券業協会が運営する株式市場の名称で、その市場に上場するすべての銘柄を時価総額加重平均で算出したのがナスダック総合指数です。

ナスダック総合指数に含まれる有名な企業に「アップル」「マイクロソフト」「オラクル」などがあり、米国のIT企業やハイテク企業が多く上場しています。

さらに「任天堂」「マキタ」「キリンホールディングス」といった日本の企業も上場しているため、日本を代表する新興企業市場の「ジャスダック」にも大きな影響を与える指数です。

③S&P500指数

S&P500指数とは、米国の大型株の動向を表す尺度として広く認知されている指数です。主要上場市場が米国の取引所であり、米国企業の中でも流動性の高い500社の銘柄が選ばれています。

S&P500指数には「アマゾン」「テスラ」「フェイスブック」といった米国を代表する企業が含まれており、長期的に見れば右肩上がりに推移しています。ただし、時価総額を指数化したS&P500指数は、大型株の影響を受けやすい点には注意が必要です。

米国株で失敗しない！抑えておきたい指標や統計

前述の株価指数以外にも、米国株投資を行う際に押さえておくべき指標や統計があります。

いずれも投資の判断に役立つものであり、正しく認識できるようにしておきましょう。

雇用統計の指標にはこんなものがある

米国株投資を検討する際に欠かせない指標に「雇用統計」があります。雇用統計とは、失業人数や就業人数など、雇用に関するあらゆる情勢の調査した結果の統計です。例えば、次のような情報は雇用統計の一部にあたります。

失業率
非農業部門雇用者数
週労働時間
平均時給
建設業就業者数
製造業就業者数
金融機関就業者数
新規失業保険申請件数

これらの情報は原則、毎月第1金曜日にアメリカ労働省から発表されます。

雇用統計で注視したい２つの数値

雇用統計の中でも特に注視したい数値に「失業率」と「非農業部門雇用者数」の2つがあります。

失業率とは、16歳以上かつ働く意志を持つ人のうち、失業者が占める割合を意味します。ただし「過去4週間以内に求職活動をしていない」「現在服役中である」「軍務に従事しいている」といった人は失業率に含まれません。

また、非農業部門雇用者数とは農業を除く産業分野で、民間企業や政府機関で雇用される人の数です。ただし、自営業者は含まれません。

雇用情勢を把握するうえでは失業率以上に重視されるケースも多く、特に製造業の雇用者数の増減に注目されます。

米国株運用時に雇用統計が注目される理由

米国株運用時に雇用統計の情報が注目される理由は、米国の経済が良くなるかどうかは「個人」の消費にかかっているためです。米国経済における消費の約70%は、個人が占めています。

景気が悪くなると、企業は雇用者を調整するなどの対策を講じ、雇用調整によって職を失った個人は給料を得られなくなり、支出を抑えます。つまり、失業率が上がり、非農業部門雇用者数が低下すれば、景気が下向いているサインとして捉えられるのです。

時価総額ランキング　トップ50

ここでは、2021年12月23日現在の米国株における時価総額ランキングのトップ50を紹介します。ランキング上位は日本でも有名な企業ばかりです。

順位	企業名	市場	時価総額（ドル）
1	アップル	NASDAQ	2,892,119,663,000
2	マイクロソフト	NASDAQ	2,512,845,975,000
3	アマゾン・ドット・コム	NASDAQ	1,735,139,653,000
4	テスラ	NASDAQ	1,071,550,597,000
5	アルファベット	NASDAQ	935,054,620,000
6	アルファベット	NASDAQ	883,878,095,000
7	メタ・プラットフォームズ	NASDAQ	793,270,986,000
8	エヌビディア	NASDAQ	741,000,000,000
9	台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング	NYSE	625,855,652,000
10	ユナイテッドヘルス・グループ	NYSE	466,574,272,000
11	JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー	NYSE	464,745,141,000
12	ジョンソン&ジョンソン	NYSE	442,934,440,000
13	ホーム・デポ	NYSE	414,636,050,000
14	プロクター・アンド・ギャンブル	NYSE	387,433,646,000
15	ウォルマート・ストアズ	NYSE	386,928,306,000
16	バークシャー・ハサウェイ	NYSE	383,860,855,000
17	バンク・オブ・アメリカ	NYSE	363,537,013,000
18	ビザ	NYSE	361,195,694,000
19	マスターカード	NYSE	351,460,608,000
20	ASMLホールディング	NASDAQ	331,518,679,000
21	ファイザー	NYSE	329,531,398,000
22	アリババ・グループ・ホールディング	NYSE	321,677,014,000
23	ウォルト・ディズニー	NYSE	279,246,483,000
24	バークシャー・ハサウェイ	NYSE	275,657,911,000
25	ブロードコム	NASDAQ	274,478,614,000
26	ネットフリックス	NASDAQ	272,012,513,000
27	アドビ	NASDAQ	271,025,196,000
28	シスコ・システムズ	NASDAQ	262,672,536,000
29	イーライ・リリー	NYSE	261,245,383,000
30	エクソン・モービル	NYSE	258,332,249,000
31	サーモ・フィッシャー・サイエンティフィック	NYSE	256,407,090,000
32	アクセンチュア	NYSE	254,892,217,000
33	トヨタ自動車（株）	東証一部	254,658,662,000
34	ロイヤル・ダッチ・シェル	NYSE	252,510,395,000
35	コカ・コーラ	NYSE	251,476,646,000
36	セールスフォース・ドットコム	NYSE	249,342,900,000
37	ノボ・ノルディスク	NYSE	247,175,372,000
38	アボット・ラボラトリーズ	NYSE	246,074,815,000
39	コストコ・ホールセール	NASDAQ	244,052,771,000
40	オラクル	NYSE	239,592,505,000
41	アッヴィ	NYSE	235,287,211,000
42	ペプシコ	NASDAQ	234,746,817,000
43	ダナハー	NYSE	229,229,113,000
44	コムキャスト	NASDAQ	228,110,718,000
45	ペイパル・ホールディングス	NASDAQ	225,598,342,000
46	シェブロン	NYSE	224,401,918,000
47	ベライゾン・コミュニケーションズ	NYSE	221,138,020,000
48	バークシャー・ハサウェイ	NYSE	212,164,481,000
49	ナイキ	NYSE	211,694,197,000
50	インテル	NASDAQ	208,677,770,000